計算の考え方と出典
このページは、シミュレーターが何をどう計算しているか、どのデータを使い、何を使っていないかを書いたものです。更新日は2026年11月14日です。
結論の扱い
出てくる数字はすべて目安です。実際の発電量や収支を保証しません。投資の助言でもありません。平年の観測値に基づく概算であり、気象の予報ではありません(気象業務法第17条の予報業務には当たりません)。
使うデータ
気象庁「2020年平年値(第5版)」の地上気象観測・月・年別平年値です。2026年11月14日に、公式の ZIP(normal_surface.zip)を同ページから取得しました。
- 要素番号3800:全天日射量の月・年平均(日積算量の月平均)。原データの単位は0.1MJ/m²。10で割って MJ/m²/日 に換算しました。
- 要素番号0500:気温の月・年平均。原データの単位は0.1℃。10で割って ℃ に換算しました。
- 地点の緯度・経度は、同じZIPに入っている地点情報(
surface_station_index.csv)を使っています。 - 統計期間は原則として1991〜2020年の30年です。資料年数が短い地点は、その開始年と終了年を画面に出しています。
利用条件は気象庁ホームページの利用ルールで、公共データ利用規約(第1.0版)と互換です。商用利用はできます。出典を書き、編集・加工したことと、編集の責任が運営事務局にあることを書いています。気象庁が本サイトの内容を保証・後援するものではありません。
買取価格は、資源エネルギー庁「買取価格・期間等」(同庁サイト、公共データ利用規約 第1.0版、商用可)を2026年11月14日に確認し、2025年度下半期および2026年度の住宅用(10kW未満)初期投資支援スキームとして、最初の4年を24円/kWh、5〜10年目を8.3円/kWhとしています。制度は変わることがあり、認定を保証するものではありません。
使わないデータ
- 国土数値情報の平年値メッシュ(1km格子の日射量)。精度は高いですが、公式の使用許諾が「非商用」とあるため使いません。
- NEDOの日射量データベース(MONSOLA / METPV)。商業目的の複製には事前連絡が必要で、無断改変もできない、と利用条件にあるため使いません。
そのため、日射は気象官署のある地点に限られます。観測のない市区や山間は、近い地点の目安です。
計算の手順
- 選んだ地点の、月ごとの水平面全天日射量 H(MJ/m²/日)を取る。
- その月の代表日(Kleinの日付)と地点の緯度から、大気外水平面日射量 H0 を出す。晴天指数 Kt = H / H0。
- 散乱の割合は Erbs(1982)の式で分ける。直達は残り。
- 屋根の傾斜と向き(南を0度、西を正)に対し、直達の幾何比 Rb を代表日の日の出から日の入りまで数値積分する。斜面の日射 Ht は、直達×Rb + 散乱×等方モデル(Liu & Jordan)+ 地面反射(アルベド0.2の仮定)。
- MJ を 3.6 で割って kWh/m² にする。発電量(kWh)= パネル容量(kW)× 斜面日射(kWh/m²)× その月の日数 × システム効率。
- システム効率は、インバータ0.95、配線0.98、モジュールのばらつき0.97、汚れ0.97、稼働0.98を掛けた値(約0.858)に、温度補正を掛けます。セル温度は「気温 + (NOCT−20)/0.8 × 昼間の平均日射」の仮定、NOCTは44℃、出力の温度係数は −0.4%/℃(結晶シリコンの典型値の仮定)です。
- 電気代の削減は、自家消費量 × 31円。自家消費は発電量の30%と仮定し、月の使用量(入力した電気代÷31円)を超えないようにしています。残りを売電とし、初年度は24円で収入の目安を出します。
2月の日数は、平年に閏年が含まれることを踏まえて28.25日としています。
不確かさ(ここに含まれないもの)
- 影(隣家、アンテナ、山)、積雪による覆い、黄砂や火山灰、極端な汚れ。
- 観測地点と自宅の差(海沿いと内陸、標高、都市の霞)。
- パワコンの実効率、パネルの個体差、経年劣化(年に0.5%前後落ちることが多い、という一般的な話はここでは数値に入れていません)。
- 電気の契約単価、燃料費調整、再エネ賦課金の変動。31円は仮定です。
- 自家消費の割合は家の使い方と蓄電池の有無で大きく変わります。30%は蓄電池なしの粗い仮定です。
- 売電はFITの認定や電力会社との契約が前提で、誰でもその単価になるわけではありません。
- 斜面日射の式は広く使われる工学的な近似で、実測の屋根面日射とは差が出ます。直散分離も月平均の経験式です。
東京・南向き・傾斜30度・5kWのとき、年間発電量の目安はおおよそ5,600〜5,800kWh前後になります(気象庁・東京の平年値による)。一般に語られる「1kWあたり年間1,000〜1,200kWh」の範囲に入りますが、それ自体を根拠にはしていません。
気象庁データとの関係
本サイトは気象庁のデータを編集・加工して使っています。編集の責任は運営事務局にあります。元の平年値そのものを、気象庁が保証する内容を超えて解釈するものではありません。